新サービス『データマイグレーション』を開始しました

デジタル化した視聴覚資料のデータを、より長期的に、確実に未来へ遺していくために、新たに「データマイグレーション」のサービスを開始いたしました。

サービスの開始に伴い、新たに専用ページを設置いたしましたので、詳細は下記リンクをご参照ください。

東京光音のデータマイグレーション

データマイグレーションに関してのお問合せは、お問い合わせフォームより随時お受付しております。サービスに関するご質問・ご相談・御見積のご希望などございましたら、是非お気軽にお問合せください。

『沖縄久高島の祭礼 イザイホ―』クラウドファンディングのお知らせ

貴重な16㎜フィルムのデジタル化プロジェクトのクラウドファンディングに関するお知らせです。

かつて、沖縄の久高島で12年に一度行われていた祭礼、「イザイホ―」の様子を記録した16㎜フィルムのデジタル化プロジェクトが、文化財映像研究会様の主催で進められております。

映像が撮影された1978年を最後にイザイホーは開催されていないため、この祭礼を後世に継承していくためには16㎜フィルムの高解像度でのデジタル化が不可欠となります。

このデジタル化プロジェトのクラウドファンディングが、6月30日(水)の午後11時まで行われております。

クラウドファンディングの詳細につきましては、こちらをご参照ください。

貴重な映像を未来へ遺していくため、皆さまのご支援の程よろしくお願いいたします。

映画の復元と保存に関するオンラインワークショップ 2021 が開催されます

2021年1月23日(土)に「映画の復元と保存に関するオンラインワークショップ2021」がオンラインにて開催されます。

映画・映像の復元と保存に関する最新情報や現状、今後の映像アーカイブの課題について共に考え、参加者同士のネットワークを広げ、次世代に活躍する人材を育成することを目的としています。 今回は新型コロナウイルス感染症拡大による影響を考慮し、オンラインによる開催となりました。
ワークショップの構成は基本的な知識を幅広く習得することができる内容を企画しております。

東京光音では、パートナーズとして映像の復元、保存、映像アーカイブの基礎知識をご紹介いたします。

ワークショップの詳細と申し込みについて
■開催日時   2021年1月23日(土) 11:00~16:45
■受講料    無料
■申込期間   2020年12月1日(火)~2021年1月12日(火)
※定員になり次第締め切らせていただきますので、予めご了承ください

チケット申し込みは下記リンクからお申込みください。
こちらをご確認ください

映画の復元と保存に関するオンラインワークショップ2021 完成版 112720

お詫びと訂正

9月23日掲載の「光音ブログ」についてのお詫び

平素は、弊社(東京光音)をご愛顧いただき、お礼申し上げます。
さて、この度は、光音ブログの「スチール缶に対する記述」及び「使用した画像」に誤解を招くものがありました。
 
このことでは、不明確な表現で皆様に誤解を招いてしまい、且つ、一部の皆様に不快な思いをさせてしまいましたことを深くお詫び申し上げます。

 
以後このようなことのないよう、再発防止に努めてまいりますので、皆様には、今後とも変わらぬお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

株式会社 東京光音      
フィルム/ビデオ/サウンド/デジタル修復・復元センター

記録的豪雨、河川の氾濫に伴う視聴覚資料救済窓口開設について

この度の豪雨災害、河川の氾濫について亡くなられた方々へのご冥福を心からお祈りするとともに、被害に遭われた皆様に対してお見舞いを申し上げます。

弊社では映像を専門に扱う私どもとしてできるボランティア活動として、水損した映像、音声資料のクリーニングを無償にて行っております。
この活動は、2011年3月に発生した東日本大震災より、NPO法人 映画保存協会と共に行っており、同震災の際は罹災した視聴覚資料850本以上の救済を行いました。
皆様の思い出の映像を失わないためにもご協力させて頂ければと思います。

お問い合わせ先

株式会社 東京光音
Email:info@koon.co.jp
電話:03-5354-6510
住所:〒151-0061 東京都渋谷区初台1-47-1

こちらも合わせてご覧ください
映画保存協会・災害対策部HP

新型コロナウイルスに関する当社の対応について

当社では新型コロナウィルスの感染拡大によるリスク軽減と、従業員とその家族ならびにお客様、関係者の皆様の安全確保を目的に、以下の対策を実施いたします。

・従業員への入念な手洗い、うがいの励行、消毒液の使用、マスク着用の推奨
・従業員への公共交通機関の混雑を避けるための時差出勤の実施
・一部従業員を対象としたテレワーク、在宅勤務の実施
・WEB会議システムの導入

・不要不急の国内出張の自粛
・セミナーや展示会など多くの人が集まるイベントへの参加辞退

今後も新型コロナウィルスの感染拡大状況を考慮し、必要な対策を随時更新しながら講じてまいります。